コロナでサーバー停止？不測事態からシステムを守る

　地震や台風などの自然災害や、新型コロナウイルスによるパンデミックなど、予測不能な緊急事態によるシステムの停止は、ビジネスに大きな打撃となります。システム損害を最小限に抑えつつ、迅速な復旧を実現するためには「システムの災害対策」が重要です。本記事では、システムの災害対策のポイントや解決すべき課題点を紹介します。

DR対策とは？災害時の業務停滞を防ぐ

　2011年に発生した東日本大震災以降、多くの企業で事業継続計画（BCP）が策定されるようになりました。BCPのなかでも、災害によって被害を受けたシステムの復旧計画のことを、ディザスタリカバリ（DR）といいます。現在のビジネスにおいて、業務継続のためにはシステムの存在が不可欠なため、DR対策の必要性が高まっています。

　システム損害のリスクは、コロナ禍においても例外ではありません。外出自粛に伴い、インターネットショッピングやウェブ会議など、オンラインサービスを使用する機会が増えました。オンラインサービスを提供する側にとっては、アクセス過多によりシステムへの負荷が増加し、サーバーダウンやシステムの停止を引き起こすリスクが高まっているとも考えられるでしょう。

　実際、学生の一斉アクセスにより、大学のオンライン授業システムに障害が起きたり、購入希望者が殺到したインターネットショッピングサイトでサーバーダウンが生じたりと、多くのトラブルが起きています。こうした急な需要の変化に備えることも、不測の事態で業務を継続させるという意味でDR対策といえます。

対策ポイントは「冗長化」と「分散化」

　では、DR対策はどのように行えばよいのでしょうか。ここでは、ふたつのポイントを紹介します。

　ひとつめは「システムの冗長化」です。これは、システムに何らかの障害が発生した場合に備え、サーバーやネットワーク機器等の予備機を平常時からバックアップとして配置し運用する仕組みのこと。普段利用しているメインシステムとバックアップシステムの二重でシステムを運用しておけば、仮に災害が発生してメインシステムが止まっても、バックアップシステムに切り替えることで運用が継続できます。

　ふたつめは「システムの分散化」です。業務における重要なシステムは、物理的に離れた場所に分散しておくことが必要です。例えば、メインシステムとバックアップシステムを同じ場所や地域に設置していると、災害やパンデミック、サイバー攻撃などで同時に被害を受ける可能性があります。メインシステムが東日本にある場合は、バックアップシステムを西日本に設置するといった対策をしておけば、片方が稼働不可能となったとしてももう一方で事業の継続をすることができます。

クラウドなら、コストや運用を軽減できる

　このようにシステムを冗長化・分散化しておくことで、被災時の影響を抑えることができます。しかし、メインシステムとバックアップシステムで二重のインフラ構築をすることになるため、コストが大幅に増加してしまいます。

　システム構成が複雑になることで、運用や保守においても稼働がかかります。データの同期・バックアップはどのような仕組みにするか、被災時にバックアップにどのように切り替えるのか、メインからバックアップへ切り替える際のネットワーク構成なども検討しなければなりません。

　そのため最近では、システムの冗長化を実現する手段として、クラウドを活用するケースが増えています。メインシステムをオンプレミス、バックアップシステムをクラウドにすれば、ハードウェアコストや運用コストなどが抑えられます。さらに、オンプレミスとクラウドを同期させるサービスも用意されているので、ひとつの選択肢として検討してみるとよいでしょう。

　DR対策を講じていれば、社会的に信頼できる企業として、取引先やユーザーからの評価にもつながります。未来のリスクを見据え、最適なDR対策を検討してください。